例えば、いろんなところに転職しまくったあげく、また転職することになったとします。

すると、履歴書を書くとき、こんなことを思ったりするかもしれません。

 

職歴が多すぎて履歴書に書ききれないし、もう別に書かなくてもいいよね!

転職する回数が多すぎるのってマイナスイメージだから、隠したいんだよね!

それに必要のない職歴なんて書かなければバレないよねー!

 

……いやいやでも、心のどこかで良心が痛む気もしなくもない。

けど、もう転職回数が多すぎてどうしようもない時は詐称するほかないんだよね……。

 

――なんて、実際に葛藤を抱えながら履歴書を作成する人もいるのではないでしょうか。

もしそんなとき、どこをどう注意したらいいのか、ちょっとここで、こっそりまとめてみました。

 

そもそも履歴書を詐称してバレたりしないの?

書類審査で不利になりたくないと思うからこそ、履歴書にたくさんの転職した経歴を書きたくないという人は多いでしょう。

 

でも、履歴書に詐称した職歴を書いた場合、実際のところはバレたりするのでしょうか。

一番、気になるところですよね。

 

結論から言えば、『バレることの方が多い』です。

「……え、バレちゃうのかよ!?」と、思いますよね。そうですよね。

 

でも、保険の加入歴であっさりと本当の職歴がわかってしまったり、意外と侮れないのが人とのつながりで、ひょんなことから詐称がバレてしまうということは現実にあるのです。

 

しかし実状としては、バレるか、バレないかというよりも、会社側がどこまで履歴書の実態を調べようとするかにもよります。

 

もし、仮に履歴書に詐称した部分があったとしても、それが採用するにあたって重要なのかそうでないかによっても会社の対応は変わってくることは多いようです。

 

転職が多い人が履歴書を書くときに、なにを注意したらいいのか?

「それはわかったけれど、どうしたらいいの?」と泣き寝入りしようと思った人、ちょっと待ってください。

 

そもそも転職回数が多いこと自体、問題ではないとしたらどうでしょう?

 

よく言われるのは『転職が多い人間は忍耐力がない』ですよね。

しかし、今の時代、終身雇用制というもの自体が珍しいものになりつつありますし、なかには『転職回数が多いことはマイナスにはならない』という意見を持つ人もいます。

 

でも、それをどう履歴書に反映したらいいのでしょうか。

 

実は、履歴書の内容は、応募しようとしている企業の指定がない限り、事実に基づいた上で自由に記載することができようになっています。

 

現在では、ハローワークでも3ヵ月未満のみじかい職歴なら履歴書に書かなくてもいいと指導しているケースもあるようです。

(面接でその期間、何をしていたか質問された場合は、正直に答える必要はありますが……)

 

また、数多く転職をしている経験者が言うには、『転職が多いから忍耐力がない』などと思われたくないのなら、相手にそう思わせない工夫も必要とのこと。

 

その方法の一つとして、『エクセルで履歴書を自作して、職務履歴書のように今までの実績が分かるようにした』のだそうです。

 

なぜなら、市販で売られている履歴書は、新卒などのあまり職歴がない人向けのものが多いためなんだとか。

確かに、社会経験を多く積んだのであれば、趣味などの項目を埋めるよりも今までの実績を書いたほうがいいかもしれませんね。

 

結果としては、好意的に受け止められ、転職回数が多いことはマイナスにはならなかったようです。

 

転職回数が多いこと自体がマイナスなのではなく、それを「どうアピール」するかで印象も変わってくるということなのでしょう。

 

履歴書や職務履歴書の書き方一つで、転職回数が多くとも好印象に変わるのであれば、「詐称しなきゃ……!」なんて葛藤を抱えなくてもいいですよね。

 

これは、ぜひ実行してみたいところです。

 

これをやっちゃうと「アウト!」な履歴書の書き方

これは番外編としてなのですが、一番やっちゃうとヤバい履歴書の書き方もご紹介しておきます。

 

それは、例えばの話になりますが、

 

『転職回数を減らしたりして、本当はその会社に1年しか働いていないのに3年も働いた』

 

ように記載することです。

 

つまるところ勤続年数を詐称したケースです。

 

もし、その経歴が決定打になって採用された場合で、もし見合った実力がないということになると「経歴の割には仕事ができない人」なのだと判断されてしまうことになりかねません。

 

先ほども明記したように、詐称した部分が採用のポイントでないというのであれば不問とすることが多いようです。

 

 

しかし、採用の決定的な部分が「詐称だった」という時には、最悪の場合、企業側で問題にされて立場が悪くなってしまうことも想定されます。

 

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