転職する場合、今の仕事をつづけながら探すか、それとも今の仕事を退職してから探すか、どちらにするのか迷うのは転職をするときの永遠のテーマです。どちらの方法をとっても一長一短、メリットやデメリットはあります。

そんなわけで、具体的なそれぞれのメリットやデメリットをまとめてみました。

退職してからの転職活動の場合のメリットとデメリットは?

・メリット

時間の融通が利くので、面接や採用試験に出向きやすい。

転職先の面接や採用試験をたくさん受けることができる。

空いた時間を利用して、スキルアップのための勉強が集中してできる。

ケースバイケースだが、失業手当や支援金を受けることができる。

 

・デメリット

転職活動をしたが、やはり今の職場でも問題なかったと気づいても元の職場には戻れない。

貯蓄が充分にないと、生活費の心配をしなければいけない。

退職してから転職するまでにブランクが生じると、自己管理が疎かになる可能性がある。

転職活動が長期化した時、精神面で不安定になって決断を妥協してしまう可能性がある。

計画的に転職活動するなら退職後でも問題ないよ!

やはり、一番の利点は一日中時間が使えるといった時間の制約がないということでしょう。この時間を利用して転職活動に集中したり、スキルアップや資格取得の勉強をすることもできますね。今の仕事では残業が多く、転職活動の時間が取れないというケースは、退職してから短期的に集中して転職活動をして内定を取るという方法もあります。

また、応募先の企業が急募で人材を確保したい場合は歓迎されることもあります。

しかし、長期化すると貯蓄にもよりますが生活費の心配が出てきます。前職で雇用保険に入っていた場合、失業手当の支給を受けることができますが、基本、自己都合での退職理由の場合は三ヵ月間給付を受けることができないようになっています。

会社勤めをしなくなることによって気が緩み、生活のリズムが崩れる懸念もあります。

充分に貯蓄があり、長期化してもコンスタントに転職活動が可能であればよいのですが、博打打ちな側面があるのは否めないでしょう。

 

 

今の企業に在籍中のまま転職活動する場合のメリットとデメリット

・メリット

給料が会社から支給されている状態なので、生活面での心配がない。

転職活動をしたが上手くいかず、今の職場でも問題なかった場合、引き続き働くことができる。

転職の時に、職歴のブランクがないため応募企業からの信用を得やすい。

長期化したとしても自分が納得するまで転職活動をすることができる。

・デメリット

仕事の合間に転職活動をしなければいけないので時間面の制限がある。

転職先の面接や採用試験に行くのに、有休や半休をとらなければいけない。

退職の際、強い引き留めにあって、転職先の入社日の折り合いがつかなくなる可能性がある。

平日に休みを取らなければ、ハローワークの利用ができない。

 

時間的な制約があるので無理はしないようにしよう

仕事勤めをしながらなので生活面での心配はありませんが、やはり一番のネックは時間の制限があることですね。残業が多い仕事の場合は、拘束時間が長くなるので余計にそう感じるかもしれません。とはいえ、有休がとりにくくても、会社に働きかければ半休だけでも貰えるかもしれませんし、意外に一日分の有休がもらえたりする可能性もあります。

また、在職中であれば仕事のブランクがない面や、今の仕事も大切にしているので責任感があると評価され、それが転職時のアピールポイントにもなります。

ハローワークが使えなくても転職エージェントなどを利用したりして転職活動を行うことも十分可能です。反面、転職先が決まっても、現在の会社に強く引き留められてしまって、結果、内定先に就職できないなんてこともあります。

そういったことを踏まえると、時間との折り合いのつけ方や転職先や現在の会社のさまざまな交渉で、肉体的な疲労の他に精神的な心労もでてくる可能性があります。

 

結局は自分次第。転職活動は計画的に!

一般的には仕事をしながらの転職を進めるサイトや書籍が多いように感じますが、やはり、どちらをとっても良し悪しがあるのは事実です。

どちらの方法をとるにせよ、行動に移す前に「そもそも、なぜ転職したいのか?」という掘り下げは必要になるでしょうし、「転職することが目的になってしまった」となると、いざ新しい企業で働いたときに働く意義を見失いかねません。

また、どちらの方法でも、あらかじめ期限をきめて(例えば、三ヵ月までになど)行動に移すという方法もあります。

長期化することによって、妥協してしまったり、ダラダラしてきてしまう部分があるのはどちらの方法でもあり得ることで、良い結果につながらないこともあるのは事実のようです。

いずれにせよ、自分の特性や性格、仕事の状況などを踏まえてから行動に移すのが得策です。

 

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